小さい頃、おばあちゃんに「お小遣いあげるから貯金しとき~」とよく言われたものでした。
それもそのはず、その世代が現役の頃は郵便貯金していれば元本保証で年利7%も増えたのですから...
しかし、「貯金してれば安心」はもう通用しない時代。
物価が上がり年金もどうなるのか将来が不安の中、お金に働いてもらう力=資産運用が必須な時代になっています。

貯金するだけじゃダメなの?
投資って損するとかよく聞くしなんか怖いな...
この記事では、初心者にもわかるように資産運用の必要性をデータとともに徹底解説しています!!
投資経験者にも役立つ分析や視点も入れて、「なぜやるべきか?」を根拠を添えて納得できる内容に仕上げました!!
貯金は日本への投資!!だった...

投資の話をする前に、投資資金となる「貯金」の話をしたいと思います。
投資するお金を貯めるために、働いて稼いだ収入から生活コストの支出を引いて、残ったお金を貯金に回すと思いますが、
昔(おばあちゃんが現役世代だった1970年代)は、その貯金だけで年利7%ついた時代がありました。
1970年代の郵便貯金金利
貯金種別 | 金利(年利) | 備考 |
---|---|---|
通常貯金 | 約 5.0% | 変動金利 |
定額貯金(5年) | 約 7.0% | 満期まで据置型 |
定期貯金(1年) | 約 6.5% | 満期一括受取型 |
積立貯金 | 約 5.5% | 月々積立型 |
何も考えずに残ったお金を寝かせてたらお金が増えちゃった!
この記憶が、おばあちゃんが「貯金しろ!」とうるさかった理由です。
それに加えて、当時の郵便貯金は国が運営していて元本も利息も政府によって保障されていたため、非常に魅力的で安全な資産防衛手段でもありました。

そんな時代があったの!?
そしてこの貯金が、当時の人から言わせれば今の投資の感覚に近かったと言います。
郵便貯金は国営のため、貯金は日本国に預けている(投資している)ということに繋がります。
つまりそれは、
無意識に年利7%の日本国債を買っている
ということ。
実質的には貯金と国債とでは仕組みが全く違いますが、稼いだ日本円で、日本政府にお金を預けて、日本円を増やしている。
まぎれもなく、
貯金は日本円を増やす投資の一つの手段
だったのです。
では、現代はどうなのか考えてみましょう。
家計をおびやかす「インフレ」

一昔前の目が飛び出るような金利の後に現代の金利を見るとゴミみたいな数字ですが、これが現実でありしっかり向き合わないといけません。
- 銀行普通預金金利(メガバンク):年利0.2%程度(2025年4月時点)
- 日本の物価上昇率(インフレ率):年平均2〜3%(2025年2月は前年同月比3.0%の上昇)
銀行に100万円を10年間預けてても利息はたったの2万円程度。
それまでの利息0.001%に比べたら少しは高くなったものの、おこづかいにもならない額です。
一方で物価が毎年2~3%ずつ上がると、10年後には実質的な価値が約73~82万円程度に目減りしてしまいます。
銀行預金とインフレの比較表
内容 | 銀行預金 | インフレ |
---|---|---|
平均利率 | 0.2%(メガバンク) | 2〜3%(近年の実績) |
100万円の10年後 | 約102,018円 | 約73~82万円(実質価値) |
お金の価値 | ほぼ増えない | 目減りし続ける |
つまり「貯金=安全」は、現代においては幻想。
貯金していても資産運用をしなければ、お金の価値を守ることすらできないんです。

銀行に預けておくだけでは、お金の価値は確実に減っていくということだね!
例えば、みんな大好きディズニーランドの入園料。
ディズニーランド入園料と貯金額の推移
内容 | ディズニーランド(入園料) | 銀行預金(貯金額) |
---|---|---|
1983年 | 3,900円 | 3,900円 |
2024年 | 9,400円(7,900~10,900円) | 約6,880円 |
収支のバランス | 約5,500円の支出増 | 約2,980円の収入増 |
開業時の3,900円(1983年)に対して現代は9,400円(2024年)となっており、なんと2.4倍以上に跳ね上がっています。
支出の負担増は5,500円。
これに比べて、1983年に銀行に3,900円貯金して2024年まで放置したとしましょう。
各年の金利推移を考慮した場合、約6,880円程度に増える試算となりました。
確かに増えていますが、収入増は2,980円。
つまり、1983年にディズニーランドの入園料分を貯金していたとしても、2024年には入園できません!

インフレ恐ろしや...
この比較から、長期的なインフレや価格上昇に対して、低金利の貯金では資産の実質的な価値を維持するのが難しいことがわかります。
つまり、貯金だけだと
将来的な生活コスト増についていけず貧乏になる
ってこと。
将来の支出に備えるためには、インフレを上回る利回りを目指す資産運用を検討することが重要です。
給与依存は危険な時代

直近5年間の物価と賃金の上昇率比較

上のグラフを見てもらうと分かる通り、毎年の物価上昇率に対して賃金上昇率が追い付いていません。
賃金は毎年平均して1~2%未満で増えているものの、物価がそれ以上に上昇しているため収入が増えても支出が増えて貯金が増えません。むしろデータ上では少しづつ減っています。
そして物価だけはなく、社会保険料の増加、森林環境税や子育て増税などの税負担の増大により、年々さらに生活は苦しくなっている状態です。

手取り増えないかな~
今や日本は失われた30年と言われるほど経済が低迷(2025年時点)していて、「緩やかなインフレ」+「実質賃金の低下」+「社会保険料や税の負担増」の三重苦で投資をしていない人の資産価値がジワジワ減っています。
せっかく賃金が上がっても社会保険の負担割合増で手取りは増えず、それに加えて企業の将来も安泰ではない時代。
収入源が1つしかない事もリスク
資産運用は「副収入」として、給与に加えて収入の柱をつくる手段になるでしょう。
年金だけじゃ老後は足りない

2019年、金融庁が報告書で以下のように公表しました。
夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯が、年金収入だけでは老後30年間で約2000万円の資金不足が生じる可能性がある
老後の収支シミュレーション(月ベース)
項目 | 夫婦2人の金額(1ヶ月単位) |
---|---|
高齢世帯の平均支出 | 約26.4万円(2024年調査) |
厚生年金受給額(夫婦合算) | 約21万円(男性:14.9万円、女性:10.4万円) |
毎月の不足額 | 約5.4万円 |
年間の不足額 | 約65万円 |
30年での不足額 | 約2000万円 |
つまり、毎月約5万〜10万円が赤字になる計算です。
国民年金受給者(1人当たり月6万円程度)は不足額がもっと大きくなる見込み。
ケースバイケースで世帯差はありますが、現役世代は誰しも老後の不安は少なからずあります。

将来どうなっちゃうんだろう...
この不安を払拭するためには定期的な収入源が必要となりますが、高齢になってからバリバリ働くのは現実的ではありません。
貯金だって前述の通り、インフレで価値が目減りするため老後資産として頼れません。
節約やポイント活動だって限界があります。
そこで必要になってくるのが資産運用。
「老後資金=年金でなんとかなる」は、もはや時代遅れ。
自分の老後は自分で守る時代
になっています。

でも、投資って損することもあるんでしょ?
そんな疑問に次の章でお答えしていきます。
分散投資で不安をなくす

「投資=ギャンブルで危険」
「失敗したら減るかもしれないから怖い」
という声はよく聞きますが、投資先を分散することでリスクはかなり抑えられます。
分散投資とは?
→ 複数の商品(株・債券・金など)に投資してリスクを分けること

不安定な世界で安定を狙うってことね!
たとえば:
- 国内株だけでなく、米国ETFや全世界株インデックスにも分散する
- 株式と債券、値動きの逆になる商品を組み合わせる
- 金の積み立てをポートフォリオに入れる
分散投資の一例(バランス型ポートフォリオ)
資産クラス | 割合(例) | 特徴 |
---|---|---|
国内株式 | 20% | 成長期待・景気敏感 |
米国株式 | 30% | 長期的成長性・安定 |
新興国株式 | 10% | リターン高いがリスク大 |
債券(国内/海外) | 30% | 安定資産・下落時のリスク緩和 |
現金・預金 | 10% | 緊急時用の流動性資産 |
こうすることで、一部の資産が不調でも全体で安定することができます。
分散投資とは、長く投資の世界で生き抜くための基本戦略となります。
複利運用が資産運用のカギ

資産運用最大の武器、それが複利効果です。
例えば、100万円を年利5%で10年間運用できたとすると、単利なら150万円のところ複利なら約163万円程度に増やすことができます。
100万円の複利 vs 単利(年利5%・10年間)
年数 | 単利:合計額 | 複利:合計額 |
---|---|---|
1年目 | ¥1,050,000 | ¥1,050,000 |
5年目 | ¥1,250,000 | ¥1,276,281 |
10年目 | ¥1,500,000 | ¥1,628,895 |
この「増えた分も再投資して、さらに増える」のが複利の強さ。
しかも年数が長ければ長いほど、複利の威力は倍々に増していく。
複利運用は「お金に働いてもらうスキル」
早く始めた人ほど有利なゲームなんです。
税制優遇制度が強化された新NISA

2024年から始まった新NISA制度をはじめ、国も資産運用を後押ししています。
これらの制度を使えば、
「非課税+長期運用」で最強の資産形成
が実現できます。
新NISA制度の概要(2024年以降)
項目 | 内容 |
---|---|
制度開始年 | 2024年1月 |
利用可能年齢 | 18歳以上 |
非課税保有期間 | 無期限(旧NISAは5年 or 20年) |
非課税投資枠(年間) | 最大 360万円/年 (成長投資枠240万円 + つみたて投資枠120万円) |
生涯非課税限度額 | 最大 1,800万円 (うち成長投資枠は1,200万円まで) |
対象商品:つみたて投資枠 | 金融庁指定の長期積立向け投資信託など |
対象商品:成長投資枠 | 上場株式・ETF・一部の投資信託など |
購入方法 | どちらの枠も併用可能(同時利用OK) |
投資枠の再利用 | 不可(売却してもその分の枠は復活しない) |
口座開設数 | 1人1口座(1金融機関のみ) |
税制メリット | 売却益・配当金・分配金が全て非課税 |
「やらない理由がない」と言ってもいいくらい、投資を始めるには絶好のタイミングです。

非課税枠が増えて活用しない手はないね!
旧NISAと比べたら圧倒的に優遇された税制設計なので、投資を始めるならまずNISA口座を開設するところから始めましょう!
【まとめ】

- 金利はゴミでも、物価はグングン上がる
- 給料一本足打法は危険な時代
- 年金だけでは老後はゲームオーバー
- 分散でリスクはコントロールできる
- 複利の力でお金に働いてもらう
- 国が用意した制度(新NISAなど)はフル活用すべし!
どれも数字が裏付ける、現実的な話。
物価が上がっても給料は思うように増えない。
銀行にお金を預けていても、ほとんど増えない。
──そんな時代において、私たちの「お金を守る力」「お金を育てる力」が問われています。
資産運用は、怖いものでもギャンブルでもなく、
現代を生き抜くための「必須スキル」。
- インフレに備える
- 老後に備える
- 給与以外の収入源を持つ
嫌でも将来に向けて考えなければいけない事はたくさんあります。
資産運用=難しそう、怖そう、面倒い
そう思うかもしれませんが、
「数字と仕組み」を理解すれば大きな利益を手に入れることができる
かもしれません。
変化の激しい時代だからこそ、自分でコントロールできる「お金の力」を少しずつ育てていくことが、何よりの自衛手段になります。
資産運用は、知るほどに、学ぶほどに、強くなれる世界です。
この記事が、その最初の一歩となることを願っています。